さまざまな機関、サービスに登録してある住所、及び電話番号の変更をする必要がある。主なものは下記の通り。
変更を行わずにカード会社からの郵便物が送られ、それが返送となった場合にはカードの使用を止められることがある。また、照会の時に住所が異なっていると購入できない場合もあり。生活の重要な役割を果たすもののため、必ずすぐに対応をしたい。変更方法は毎月送られてくるサービス案内に書いてある。ネット上で変更が可能な場合もあり。その際は、事前にカード会社のネットサービスに加入しておく必要があることも。サービスに加入するとネット上で使用具合などが分かることがある。また、ポイントサービスにも対応している。
クレジットカードと同じく、使用の停止処分を受けることもあるため、早めに変更をしておく。修正方法は銀行のオフィシャルサイトで確認。ネット上のサービスに加入している場合はネット上で修正が可能な場合もある。
オンライン通販や各種サービスなど。郵送で案内が来るものや、購入したものが届くなどのサービスの場合は特に早めに変更を行いたい。日頃良く使うサイトから中心に。オンライン上のサービスのため、オンラインで手続きが可能。事前にネットワーク設備を整えておく必要がある。
郵便物が届かず、返送扱いになると口座が凍結される恐れがある。早めに変更を。ネット証券であれば、ネット上から修正が可能な場合もある。後日、郵送で必要書類が送られてくることもあるので、すばやく対応をする。身分証明の出来るものを要求されることもある。
請求書に変更方法が書いてあるので、対応を。携帯電話のネット上で変更が可能な場合が多い。
住民票、国民年金、健康保険等。受けているサービス内容によって異なると思われる。まずは市役所に行き、転入届けを行う。これが住民票の変更申請となる。後は行うべき手続きが書かれた案内を渡してくれると思われるので、それを見て自分に必要な変更を行う。ちなみに、住民票を移すには以前住んでいた場所で転出届けを行う必要がある。また、転出してから14日以内に転入手続きをしなければいけないので、余裕を持って対応しよう。
警察に、県外に出る場合は写真も必要。引越し先の住所を証明できるものが必要になるので、住民票を取っておくか、健康保険証を持っていく。
転居前に地元の郵便局に住所移転届けを出す。家族で暮らしていても個人のもののみ転送可能。1年間有効だが、1年後に再び申請しに行けば、再度1年間転送してもらえる。つまり、手続きさえするのであれば細々とした住所変更をして回らなくても済むということになる。ただし、ここで紹介した物に関しては、住所の変更を届け出ないとサービスが停止されたりするので、紹介されているものに関してはしっかり手続きをしておく。